インフルエンザ対策関連情報

インフルエンザにかかるとはどういうことなのか、そのプロセスにそって、ワクチンの効果を説明します。

まず、インフルエンザにかかる発端はインフルエンザウイルスが体の中に入ってくることですが、これをワクチンで防ぐことはできません。まずウイルスを近づけないように手洗いやうがいなどが重要になります。

次に、体内へ入ったウイルスは細胞に侵入して増殖します。この状態を感染といいますが、ワクチンがこの感染を抑える働きは証明されていません。

ウイルスが増殖すると、数日の潜伏期間を経て、発熱やのどの痛みなどのインフルエンザの症状が引き起こされます。この状態を発症といいます。ワクチンは、この発症を抑える効果については一定程度、認められており、65歳未満の健常成人で、70〜90％の発症予防効果があるとの報告があります。

発症後、多くの方は1週間程度で回復しますが、なかには肺炎や脳症などの重い合併症が現れ、入院治療を必要とする方やお亡くなりになる方もおられます。インフルエンザの重症化とは、肺炎などの合併症があらわれることを指します。特に高齢者や基礎疾患のある方では重症化する可能性が高いと考えられています。ワクチンの最も大きな効果は、この重症化を予防する効果です。

以上のように、インフルエンザワクチンは、打てば絶対にかからない、というものではありませんが、たとえかかっても病気が重くなることを防いでくれるのです。ただし、この効果も100％ではないことにご注意ください。

なお、季節性インフルエンザワクチンの有効性については、国立感染症研究所のQ＆A（外部リンク）に詳しく記載されていますので参考にしてください。

季節性インフルエンザワクチンでは、これまでの研究から、ワクチンの予防効果が期待できるのは、接種した（小児の場合は2回接種した）2週後から5カ月程度と考えられています。

今年度のワクチンは、平成22年度のワクチンと同じものですので、平成22年度にインフルエンザの予防接種を受けられた方は、すでにいったん免疫が獲得されたと考えられますが、時間がたつにつれ、抗体価（免疫力をあらわす指標のひとつ）は少しずつ低下していきます。このため、今年度もインフルエンザワクチンの接種を受けたほうが、インフルエンザの予防に充分な免疫を保つためにはよいと考えられます。

今年のワクチンはどのタイプのインフルエンザに効果があるものですか？

今年度の季節性インフルエンザワクチンは、インフルエンザA/H1N1亜型（インフルエンザ（H1N1）2009）と同じ亜型）とA/H3N2亜型（いわゆる香港型）、B型の3種類が含まれたワクチンです。

インフルエンザ予防接種はいつ頃受けるのが良いですか？

インフルエンザは例年12月〜3月頃に流行します。また、ワクチン接種による効果が出現するまでに2週間程度を要することから、毎年12月中旬までにワクチン接種を受けることが望ましいと考えられます。

インフルエンザワクチンの接種量及び接種回数は次のとおりとなっております。

• （1）6カ月以上3歳未満の方：1回0.25mL×2回接種
• （2）3歳以上13歳未満の方：1回0.5mL×2回接種
• （3）13歳以上の方：1回0.5mL×1回接種

1回目の接種時に12歳で2回目の接種時に13歳になっていた場合、12歳として考えていただいてかまいません。

注1）13歳以上の基礎疾患（慢性疾患）をおもちの方で、著しく免疫が抑制されていると考えられる方などは、医師の判断で2回接種となる場合があります。

注2）一部のワクチンは、（1）については「1歳以上3歳未満の方：1回0.25mL×2回接種」となります。

東日本大震災などによる被害を受けた地域においては、避難所での集団生活、仮設住宅などでの生活が長期にわたり続いている方がいらっしゃいます。このような生活環境の中においては、体力の低下や免疫力の低下などが懸念され、インフルエンザにかかった際に重症化しやすいことも考慮し、ワクチンの接種や感染防止対策など、インフルエンザへの対策をとっていただくことをおすすめします。

（参照リンク）

• ・被災者がかかりやすい病気（内科系）
• ・被災者がかかりやすい病気（感染症）

予防接種は病気に対する治療ではないため、健康保険が適用されません。原則的に全額自己負担となり、費用は医療機関によって異なります。

しかし、予防接種法に基づく定期接種の対象者などについては、接種費用が市町村によって公費負担されているところもありますのでお住まいの市町村（保健所・保健センター）、医師会、医療機関、かかりつけ医などに問い合わせていただくようお願いします（定期接種の対象でない方であっても、市町村によって、独自の助成事業を行っている場合があります）。

以下の方々は、インフルエンザにかかると重症化しやすく、またインフルエンザワクチンの接種による効果が認められているため、定期の予防接種の対象となっています。予防接種を希望する方は、かかりつけの医師とよく相談のうえ、接種を受けるか否か判断してください。

• （1） 65歳以上の方
• （2） 60〜64歳で、心臓、じん臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活を極度に制限される方（おおむね、身体障害者障害程度等級1級に相当します）
• （3） 60〜64歳で、ヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方（おおむね、身体障害者障害程度等級1級に相当します）

地域の医療機関、かかりつけ医などでインフルエンザワクチンを受けることが出来ますが、自治体によって期間や費用は異なります。インフルエンザワクチン接種可能な医療機関や地域での取り組みについては、お住まいの市町村（保健所・保健センター）、医師会、医療機関、かかりつけ医などに問い合わせてください。

予防接種法に基づくインフルエンザワクチンの定期接種が不適当と考えられる方は、予防接種実施規則に以下のように示されています。

＜予防接種実施規則第6条による接種不適当者（抜粋）＞

• （1） 明らかな発熱（※）を呈している者
• （2） 重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな者
• （3） 予防接種の接種液の成分によってアナフィラキシーショックを呈したことがあることが明らかな者
• （4） その他、予防接種を行うことが不適当な状態にある者

※通常は、37.5℃を超える場合をいいます。

また、以下に該当する方は、予防接種実施要領に基づく接種要注意者とされていますので、接種に際しては、医師とよくご相談ください。

＜インフルエンザ予防接種実施要領に基づく接種要注意者＞

• （1） 心臓、じん臓又は呼吸器の機能に自己の身辺の日常生活が極度に制限される程度の障害を有する者（おおむね、身体障害者障害程度等級1級に相当します）
• （2） ヒト免疫不全ウイルスにより免疫の機能に日常生活がほとんど不可能な程度の障害を有する者（おおむね、身体障害者障害程度等級1級に相当します）

免疫をつけるためにワクチンを接種したとき、免疫がつく以外の反応がみられることがあります。これを副反応といいます。季節性インフルエンザで比較的多くみられる副反応には、接種した場所（局所）の赤み（発赤）、はれ（腫脹）、痛み（疼痛）などがあげられます。接種を受けられた方の10〜20％に起こりますが、通常2〜3日でなくなります。

全身性の反応としては、発熱、頭痛、寒気（悪寒）、だるさ（倦怠感）などがみられます。接種を受けられた方の5〜10％に起こり、こちらも通常2〜3日でなくなります。

また、まれではありますが、発疹、じんましん、赤み（発赤）、掻痒感（かゆみ）など、ワクチンに対するアレルギー反応がみられることもあります。

そのほか、非常に重い副反応（※）の報告がまれにあります。ただし、報告された副反応の原因がワクチン接種かどうかは、必ずしも明らかではありません。インフルエンザワクチンの接種後にみられた副反応については、厚生労働省にて順次評価を行い、公表していきます。

※ 非常に重い副反応として、ギランバレー症候群、急性脳症、急性散在性脳脊髄炎、けいれん、肝機能障害、喘息発作、紫斑などが報告されています。

インフルエンザワクチンは不活化ワクチンです。不活化ワクチンは、インフルエンザウイルスを不活化し（＝殺し）、免疫をつくるのに必要な成分を取り出して病原性を無くしてつくったものです。

ウイルスとしての働きはないので、ワクチン接種によってインフルエンザを発症することはありません。